がんサバイバーの支援と今後のがん検診の在り方-増え続ける医療費を抑えるために

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がんサバイバーの支援と今後のがん検診の在り方-増え続ける医療費を抑えるために

垣添 忠生

垣添 忠生先生公益財団法人 日本対がん協会会長/国立がんセンター名誉総長

日本対がん協会の会長を務める垣添忠生先生は、ご自身が2度のがんを経験したがんサバイバーであり、また、最愛の奥様をがんで亡くされた患者遺族でもあります。40年以上にわたり、がんのあらゆる側面に向き合ってきた垣添先生は今、日本対がん協会の会長として、国と相補完するがん対策を推し進めています。本記事では、日本の医療費がパンク寸前ともいわれるなかで、がん検診やがんサバイバーの支援をどのように行っていくべきか、垣添先生にお話しいただきました。

高齢者のがん検診-がん検診は「リスク層別化」が重要

発見が遅れると個人の心、身体への負担だけでなく、国の医療費負担も大きくなる

高齢化が進むわが国では、75歳以上の高齢がん患者が急速に増加しています。欧米では国の行うがん検診の対象者は、大体60歳くらいの方までとされていますが、日本では検診に上限は存在しません。極論を言えば、100歳の方でも検診を受けられるのです。

私は診療の現場を離れた現在でも、月に1度、合計4家族とのがんの面接相談を行っていますが、がんと診断された患者さんは、その年齢にかかわらず強く治療を希望されるものです。

がんが早期に発見された場合は、高齢の患者さんであってもかなりの治療が可能です。しかし、進行がんの治療は難しく、特に抗がん剤を用いる場合には、患者さんにかかる身体的負担も大きく増えてしまいます。

更に、高齢者の方のがん治療を考える際には、国の医療費負担についても考えねばなりません。社会保障費がこのまま増大を続けると、医療費がますます増えるとなると、国の財政はパンクしてしまうでしょう。

これからの高齢者のがん検診の在り方

検査を受ける高齢者イメージ画像

2016年4月、日本対がん協会では「がん検診研究部」という組織を本部に立ち上げました。今年は、高齢者のがん検診の在り方について議論が交わされており、検診の「リスク層別化」も重要な論点のひとつです。

国が行う従来のがん検診の目的は、がんで亡くなる人を減らすというものでした。しかし、70歳や80歳を超えた方に対し、延命を目的として検診を行うことは、適切とはいえません。

高齢者のがん検診の目的は「QOL(生活の質)の維持」とし、何らかのスクリーニングを行ったうえで、がんを発症するリスクの高い方のみに対象を絞り、有料で実施するというのが、私の考えです。たとえば胃がん検診は、ピロリ菌に感染しており、ペプシノーゲン(PG)濃度に異常がある人を対象とするといった考え方です。

国の財政基盤が揺らいでいる中で、増える高齢者のがんをどのようにして早期発見するか、それを研究することも、私たち日本対がん協会の重要な責務のひとつと考えています。

若い世代のがん検診-一律ではなく、個々人に応じた検診頻度を設定する

効率的な子宮頸がん検診とは

乳がんや子宮頸がんは若い世代に好発するがんです。これらのがんの検診も、時代と技術の進歩に応じて見直していく必要があります。

子宮頸がんの検診は、これまで20歳以上を対象とした細胞診が主流でしたが、近年、細胞診にHPV(ヒトパピローマウイルス)のDNA検査を加えた併用検診を行うことで、検査の精度が格段に上がるという報告がなされ、専門家たちの注目を集めています。

HPV-DNAの解析は、細胞診で採取した検体の残りを使用できるため効率的です。たとえば、細胞診でもDNA検査でも陰性を示した低リスクの方の検診頻度は、3年に1度程度としてもよいでしょう。

逆に、どちらも陽性反応を示した場合は、すぐに確定診断のための検査を受けるよう指示します。このように、その方のリスクごとに検査頻度を定めていくことも、効率のよい検診を実現するために重要です。

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執筆/インタビュー

垣添 忠生
垣添 忠生先生

公益財団法人 日本対がん協会会長/国立がんセンター名誉総長

1967年東京大学医学部医学科卒業。国立がんセンターにて、中央病院長、総長などを歴任し、現在は財団法人日本対がん協会会長として全がんの対策に尽力している。法に基づ

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1967年東京大学医学部医学科卒業。国立がんセンターにて、中央病院長、総長などを歴任し、現在は財団法人日本対がん協会会長として全がんの対策に尽力している。法に基づくがん医療の展開を訴え、「がん対策基本法」の策定にも力を注いだ。自身ががん患者・がん患者遺族となった経験を持ち、グリーフケアやがんサバイバー支援のための取り組みも精力的に行っている。

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